「ダイレクトマーケティング」「B to B」「金融・保険」向けの資料一覧

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資料更新日:2024/05/29

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\ 年収2,000万円以上の富裕層向けPRなら WHITE CROSS /

会員の約30%が年収2,000万円以上のメディア「WHITE CROSS」
歯科医師の3人に1人が登録・利用する業界最大級の歯科専門情報サイトである当メディアの名前を利用して
全国の歯科医院 3.6万軒へチラシ発送を行なっていただくことができます!

年に2回の限定企画のため先着12企業様 とさせていただいております。
WHITE CROSSのニュースレターに企業様のチラシを同梱いただき発送いたします!
※発送は9月17日を予定しております


◆ 富裕層へ効率的にアプローチできる「WHITE CROSS」の 5 つの特徴
 1. 会員の29.6%が年収2,000万円、さらに会員の68%が年収1,000万円
 2. 会員の76.1%が30代〜50代、開業医(経営者)の割合は62.5%
 3. 日本の歯科医師全体の3/1である3.2万人が登録する日本最大規模の歯科医療従事者向けメディア
 4. 企業ニーズに合わせて柔軟に対応できる幅広い広告サービスメニュー
 5. キーオピニオンリーダーマーケティングが実現できる設備と発信力


◆広告メニュー一例
・DM同梱チラシ
└\今回ご案内する限定企画/ 全国の歯科医院に向けて低コストでDM発送が叶います


・WHITE CROSS DSP
└\新サービス/会員データを利用して認知拡大が叶います!

・ターゲティングメールマガジン広告
└貴社ターゲットに合わせてメルマガを配信、貴社サービスのPRをダイレクトに届けます

・WEBセミナー配信
└開業医(経営者)に向けたWEBセミナー配信、新規リード獲得や顧客育成が課題の企業様におすすめです

・タイアップ記事制作
└WHITE CROSS編集部が企画・構成出し〜公開まで制作の全過程に携わり、歯科医師に刺さるクオリティの高い記事広告を提供します
└編集部の執筆メンバーに歯科医師がいるため歯科医師のニーズに合った記事コンテンツが叶います

・その他
 ・バナー広告
 ・動画広告
 ・LINE配信
 ・アンケート調査
 ・サンプリング

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資料更新日:2024/04/03

【気づかずにチャンスを逃していませんか?】

コロナ禍以降のリモートの日常化、通信規格の進化など、さまざまな要因が重なってオンラインコンテンツのニーズが非常に高まっております。
実際、対面でのイベントやセミナーが復活してきた今でも、ウェビナーやライブ配信などに取り組む企業は増える一方。

これはなぜでしょうか?

これもひとえに

■オンラインで開催することで会場の手配などの事前準備や運営コストが削減できる。
■集客面でも職場や自宅から参加できることで、参加者が集めやすい。

など、オンライン開催には様々なメリットがあるからです。

つまり...これからの時代、オンラインでセミナーを開催しないことは

『大きな機会損失に繋がる』

と言っても過言ではないでしょう。


【でもオンラインで開催するにはハードルが...】

■ウェビナーってよく耳にするけど、どうやって開催したらいいかわからない
■オンラインはオンラインで、結構コストがかかってしまいそう
■オンラインで開催したあとのフォローの仕方がわからない

そんなときは「せみまるさん」におまかせください


【せみまるさんとは】

「セミナーのオンライン化」を実現させる為のソリューション
それが「せみまるさん」です

例えば、こんなときは「せみまるさん」におまかせください。

■対面だけでなく、オンラインでもセミナーを実施したい
■会場に来られない方にも、セミナーを見ていただきたい
■セミナーを記録して、24時間稼働できるコンテンツにしたい


【せみまるさんの3つのサービス】

■ウェビナー動画の制作
撮影や編集だけでなく、セミナー自体の企画・構成やスライドの制作も支援することが可能です。

■セミナーのライブ配信
「せみまるさん」ではプロの撮影機材、音声機材、複数台のカメラを使ってのスイッチングなど、クオリティの高い配信を行うことが可能です。
セミナーだけではなく、支社間をまたいだ社内イベントなどでも活用していただけます。

■セミナーアーカイブ動画の制作
セミナーを動画化してアーカイブコンテンツにすることで、24時間いつでも活用できるオンラインコンテンツになります。
また撮影した素材を次回開催の際の動画広告としても活用することもできます。

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資料更新日:2024/05/31

ドリームメールは、24周年を迎える無料プレゼントサイトです。
ドリームメールでは、懸賞応募の際に会員登録したユーザーに向けた
メール広告収益がビジネスモデルになっています。

弊社が取り扱うメール広告「DEmail(ディーイーメール)」は、
30問300項目のセグメントを取得しているため、
細かいターゲティングができるので、様々なジャンルの案件に対応可能です。

DEmailの配信層は、年齢が高いユーザーが多く、
シニア層はまだメールを情報収集ツールの1つとして使っている方も多いため、
プッシュ型のDEmailは最適な媒体となっております!

今回は、書籍系案件の事例をご紹介します。
「DEmail」では中高年層のユーザーが多い為か、書籍プレゼントキャンペーンのような書籍系案件の獲得が好調です!
特に獲得がしやすいのが送料のみで書籍がプレゼントされるキャンペーンや、特別価格で書籍を購入できる訴求です。
書籍の内容としては、投資にまつわる書籍や政治的な書籍の反響が高い傾向にあります!
書籍系案件媒体をお探しの場合は、ぜひお気軽にご相談ください。

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資料更新日:2024/03/18

【BtoB向け】 設立後間もない企業に素早くDMを送ることができるサービスが「PRのミカタDM」です。
BtoB向けのサービスや商品訴求で、中々効果的なメニューが無いと感じている方へオススメです!

BtoB向けサービスを展開されている企業様の課題は、「いかに法人顧客を獲得するか」に尽きます。
ただ、一般的な営業手法では中々結果が出にくい分野でもあり、リードの獲得も簡単ではありません。

BtoBターゲットの訴求はアプローチのタイミングが大きなポイントになります。
PRのミカタDMなら、全国の新設法人へ安価に素早くDMを送ることができるため、同業他社がアプローチする前に効果的に自社商品やサービスを案内することが可能です。

設立まもない会社では、テレアポ などは迷惑がられる傾向が強く、逆に郵送物がまだ多くない初期の段階ではDMも注目度が高くなります。

◆サービスの特徴
・設立間もない法人へ、概ね2ヶ月以内にDMを発送可能
・リスト使用料や作業配送費なども全て含んだシンプルで格安な単価設定
・競合排除しますので、DM内の競合を避けることができます。
・毎月実施しても重複して同じ法人に送ることはありません(毎月新設法人へ発送)
・発送後のリストはご提供しますので、独自に追加営業をしていただけます。
・創業間もなく、郵送物なども少ない時期期に送るため興味関心を引きやすく開封率も高い傾向にあります。

◆この様な課題をお持ちの広告主様におすすめです
・法人向けの消耗品を扱っている企業様
・法人の経費削減につながるサービスを展開の企業様
・ポスティングなどでは効果が出ていない方
・競合他社のシェアが高く、切り崩していきたい企業様
・他、法人向けのサービスを展開されている企業様にはオススメです!

◆発送可能エリア区分
①東京都(23区内のみも可)
②首都圏(東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県)
③全国
※部数によって他エリアセグメントも可能です。

詳しくはお問い合わせ下さい。

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資料更新日:2023/10/05

今回は、ルート営業を行っている、製造業の営業管理職(部長相当・課長相当・係長・課長補佐相当)102名を対象に、ルート営業に関する実態調査を実施しました。まず、回答者の約7割が、「顧客にどのような拠点組織があるのかを管理できている」と回答しました。一方で、管理できていると回答した方のうち約4割は、顧客の拠点情報を取引拡大へ十分に活用できていないことが分かりました。取引拡大へ顧客の拠点情報を活用できていない背景には、「担当者の引き継ぎ時、情報共有がうまくいかないこと」や、「拠点ごとのキーマンがわからない」などが課題になっていることが明らかになりました。

また、取引拡大に最も重要だと思う顧客情報は、「キーマン情報」が44.1%で最多となり、ついで、競合情報や営業活動履歴なども挙がりました。最後に、「名刺を登録するだけで拠点ごとの営業活動を可視化し、顧客情報を一元化できるツール」について興味の度合いを聞いたところ、46.0%が「利用してみたい」と回答しました。

今回の調査では、ルート営業をしている組織において、顧客の情報は比較的管理できているものの、その情報を取引拡大へ活用できておらず、課題を抱えている企業が多く存在しました。管理できている顧客情報を眠らせるのではなく、取引拡大へ最も重要とされるキーマン情報を可視化し、担当者の引き継ぎ時に問題なく情報共有ができるSFAツールの導入が鍵と言えるのではないでしょうか。

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資料更新日:2023/10/04

今回は、コロナ前後で新規営業を継続的に行う、法人営業担当者・責任者322名を対象に、「新規営業」に関する実態調査を行いました。
まず新規開拓の方法についてを伺ったところ、「テレアポ」が53.1%、「営業メール」が42.9%、「紹介」が39.4%、「飛び込み営業」が33.9%という回答になりました。そのうち「飛び込み営業」と回答した方の57.8%が、新型コロナ以前と比較して「訪問数が減少した」と回答。また、「飛び込み営業」の訪問数が減少した業種については、第1位が「製造業」(33.3%)、第2位が「金融業」(23.8%)となりました。
次に、約7割の企業が新規開拓における「営業リスト」を作成していることが判明し、約9割の企業が新規開拓における営業リストに関して課題を感じていることも分かりました。具体的な課題としては、「売上につながらない営業リストが多い」が50.5%で最多、続いて「新規開拓先のリスト数が不足している」44.7%、「リストに不備がある」41.6%となりました。
最後に、新規開拓を成功させるために必要だと思うことを伺ったところ、「ターゲットを絞ったリスト作り」が52.8%で最多回答となり、続いて「新規開拓後の顧客管理」37.3%、「決裁者へのアプローチ」36.0%という回答が得られました。
今回の調査では、コロナ禍の影響により数ある新規開拓の手法のうち、「飛び込み営業」の件数が減少したことが判明。新規顧客開拓のための営業アプローチにおいて、営業リストの重要性を認識しているものの、リストの質や量、更新頻度や利便性など、様々な課題があることも分かりました。新規開拓においては、いかに「ターゲットを絞ったリストを作れるか」が肝となっており、営業リストのデータ精度や鮮度を改善していくことが、成果に直結すると言えます。人と会えない時代に応じた新しい「新規開拓方法」や「仕組みづくり」について検討する必要があるでしょう。

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